春（３月～５月）の実績についての回答をまとめました。今回調査結果とともに前回調査の「見込み」と前年調査の「実績」とを比較しています。
 

●基本宿泊単価・総宿泊単価
基本宿泊単価・総宿泊単価ともに、前回調査時の見込みに対して「上昇傾向」との回答が大幅に増加しており、「下降傾向」を上回っています。
地域別では、北陸、東海、中国で「上昇傾向」との回答が５割を超えています。規模別では大きな違いはみられませんでした。
 

●客数傾向
客数傾向は、前回調査で「増加傾向」の見込みが7.2％であったのに対し、38.3％と大きく上回りました。「減少傾向」は55.3％となっており、前年同時期と比べれば動きはあるものの、第３波から第４波にかけての時期と重なる、混乱した状況がうかがえます。
 

●規模別客数傾向
規模別の客数傾向(当館)では、中規模施設で約５割が「増加傾向」と回答したのに対し、大規模では約２割にとどまっています。
いずれの規模でも、多くが「増加」か「減少」に回答が分かれており、入込状況には大きくばらつきがあるようです。
 

●コメントから見える全体的な傾向
前年同時期には休館していた施設も多く、実績比較としては特異な状況ではありますが、多くのコメントから、依然として需要の回復の見えない、困難な状況にあることがうかがえます。
 

夏休み（７月下旬～８月)の見込みについての回答をまとめたものが左表です。

●基本宿泊単価・総宿泊単価
基本宿泊単価、総宿泊単価とも「上昇傾向」または「横ばい傾向」と回答した施設は６割を超えています。
地域別では、東日本で「上昇傾向」が２割を超えて比較的高く、規模別では大規模で「上昇傾向」が約３割となっています。

●客数傾向
客数傾向（当館）については「上昇傾向」との回答は８％にとどまり、約８割の施設が「減少傾向」と回答しています。地域別でも大きな差異はなく、全国的に客数の回復は見通せていないことがうかがえます。

●規模別客数傾向
規模別の客数傾向（当館）では、小規模施設で「減少傾向」との回答が８割を超えていますが、規模別での大きな差異は見受けられません。

●コメントから見える全体的な傾向
調査期間中は緊急事態宣言、まん延防止等重点措置が継続しており、回答コメントからは、先行き不透明な状況が現れています。
都道府県の支援キャンペーンやワクチン接種の進行に期待する声も見られましたが、感染者数の推移や行政の対応により集客の動きが一変する状況に、慎重なご意見が多数となっています。
休館や営業を制限する施設が多い中、施設整備や商品力の見直しに取り組むことで、単価の維持・向上に取り組んでいるとの声もあり、困難な経営環境の中でも努力を続けられている様子がうかがえます。